免震装置のない住宅基礎「SP免震基礎工法」 近畿圏総代理店。液状化、盛り土、法面対策に効果有り
世界初

共同研究開発

  • 日本大学 工学部 建築学科コンピューテーション応用力学研究室 ガン・ブンタラ・ステンリー教授 (地震応答解析及びSP免震基礎の免震効率算定プログラムの研究開発)
  • 日本大学 工学部 機械工学科 加藤研究室Tribology(摩擦工学研究室) (杭頭回転と基礎コンクリート、基礎と地盤の摩擦低減方法の研究開発)

工事の注意点

施工できない建物・土地

  1. 表のすぐ下に固い地盤がある土地

    杭長はしなる長さが最低3.5m必要です。1種地盤(山地など)や切土は固すぎて杭貫入できません。
    3.5mの深さまで先行掘削可能ですが、岩盤掘削機は大型で進入路や敷地が大きくないと施工できません。また施工費も高額です。

  2. 地下室のある建物

    地震時に土圧を受ける為免震になりません。

  3. 階数の高い建物

    建物重くなり杭本数が増えますので杭がしならなくなり免震になりません。
    施工可能はRC3階、鉄骨4階までです。

工事留意点

  1. 電線や電話線は通常より1.5m長く余長をとり引き込み下さい。
    (地震時に電柱は揺れますが、家は動きません。架線に余裕必要です。)
  2. 地中配管の水道は飛び込みのところ1mの蛇腹管(フレキシブル管)排水は基礎のスリーブを配管より大きめにして隙間は粘土状の詰めものをします。
  3. 給湯器などは壁に縫い付けるか基礎に差筋して一部の犬走を免震の中に入れ室外機や給湯器を置いてください。
    地震時に倒れません。
  4. 犬走は砂利敷き程度でモルタルは塗らないで下さい。
    地震時に家は動きませんが土は動きます。
    基礎に当たった土は圧密され基礎の周りに5cmほどの隙間ができます。
    そのままにしておけば雨で元の状態になります。

建築基準法4号免震

  • 1種地盤(地表のすぐ下に固い地盤がある。堆積層の無い山地など)
  • 3種地盤(切土など 地表のすぐ下に固い地盤がある)

上記地盤で ゴムやコロなどアイソレータを使用して免震効果を出す建物が4号免震建物で地震保険割引適用となる。(耐震3級より10%割引率高い)

SP免震基礎工法は杭のしなりを利用するため杭長3.5m以上必要です。しかし、バックホウ施工の為貫入力が弱く固い地盤では施工できません。
其の為 2種地盤(1種、2種以外の柔らかい地盤)でしか施工できません。
残念ながら 建築基準法の免震の概念と離れており4号免震には該当しません。

しかし柔らかい地盤程地震の影響が大きいですが、SP免震は柔らかい地盤ほど免震効果が高くなります。

SP免震工法 価格例

大阪府内 木造2階建 1階面積18坪  支持層まで8m(杭長8m)
税抜価格 177万円

※家の重さや、地質、杭長、取付道路巾などにより価格変動します。

施工の流れ

  1. お客様で 地盤調査資料 建物資料(平面図、仕様書、矩計(かなばかり)図) をご用意下さい。
    • 地盤調査資料から支持層の決定→杭長の決定
    • 建物資料から構造計算書より重量確認
    • 建物の重心位置算出
    以上の結果より、杭の必要本数を算定、概算見積もり作成します。

    全資料受け取りから 概算見積もり作成まで 10日以内

  2. 概算見積もりが予算の範囲内であればプレカット図(壁の厚みが分かる図面)など頂き、詳細に杭本数など計算します。
    SS調査の場合、支持層の厚み2m確認のため、ラム調査、ミニラム調査、ボーリング調査が必要となります。 この調査にかかる費用はお客様負担となります。
    また現地確認して進入路や敷地確認し使用重機や資材搬入車の大きさを決め本見積もり提出します。
    概算見積もりは固めに見ていますので概算見積もりより高くなることはありません。
    基礎施工会社と杭と基礎との取り合いの方法など打ち合わせて工事着工します。

    工事着工から2~3日にて終了 (※一般住宅の場合)

動画資料

  • 工務店向けbDパイル施工状況 紹介ビデオ

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